ドローン関連銘柄を深掘り特集

ドローン

最近、ドローンという言葉をよく聞くようになりましたが、実は私たちが考えている以上のスピードで、身近な存在になりつつあります。世の中で活躍するドローンとは?安全性は?違法なことに利用されないのでしょうか?

今回はドローン関連に関する解説をしていこうと思います。

この記事の目次

 この記事の目次となります。



ドローンを取り巻く環境

ドローン

ドローンとは?

ドローンという言葉自体聞きなれないかもしれませんが、ラジコンのような無人航空機のことを想像すればわかりやすいと思います。ラジコンヘリもドローンの一種に分類されます。

無人車両 (UGV) や無人航空機 (UAV) 、無人船舶 (USV) 、探査衛星など、遠隔操縦機または(半)自律式な機械全般を指す。

引用:Wikipedia

ドローン規制の導入

日本では、これまで特に規制するようなルールがなく、誰でも自由に好きなようにドローンを飛ばせていました。しかし、2015年に航空法の一部が改正され(改正航空法)、ドローンに関する規制(通称ドローン規制)が新たに導入されました。

規制が開始されたことにより、ドローンを飛ばす時間は日中であること、周囲の状況を目視で確認できること、建物や人と距離を保って飛行させることとされました。また空港の近くなど、航空機の飛行に悪影響を及ぼす地域や、住宅密集地での飛行は、国土交通大臣の許可が必要とされました。

ドローン規制は国によって異なる?

六法全書

ドローンはただの趣味のおもちゃではありません。昔のラジコンと比較すると驚くほど進化を遂げているため、現在では撮影、物資の運搬、災害時の救助などさまざまな目的で利用されています。

ドローン規制は国によって異なり、日本では認められていても、アメリカでは商用利用することが禁止されています。そのためテレビ局がドローンを使って撮影をする事が出来ないなど、国によってまちまちです。

利用する国によってルールも異なるため、海外でドローンを利用する場合は事前に法律のチェックもしておかないといけません。

ドローンを活用したビジネス

物流倉庫

Amazon、楽天の配達でドローンを活用

さまざまな用途に利用できることから、最近ではドローンを活用したビジネスに注目が集まっています。

インターネットショップの世界的大手であるAmazonは、国家戦略特区である千葉市でドローンによる配達実験が始まっています。

また、同じくショッピングモール運営の大手・楽天でもドローンの利用が開始され、「そら楽」というサービス名で配達サービス(実証実験)が開始されています。そら楽の場合には自宅までの配達ではなく、ゴルフ場などの視認性が高い安全な場所で、飲食物の配達サービス実験を行っています。

空らくのサービスを簡単に説明すると、まずは、スマートフォンのアプリから注文を行い、決済まで完了させます。楽天側で注文を受け取ると人の手によって、ドローンに注文された商品が積まれます。その後、目標地点に配達物を届け終わると、自動的にもとの出荷場まで帰ってくる仕組みです。

もちろん、一定以上の強風が吹いている日や雨天では利用することができなくなりますが、晴れている日であれば高性能のオートパイロット機能が目標地点まで正確に物を届けてくれるのです。

配送でドローンを活用する事で、ロジスティクスにかかる費用を圧縮

従来の人の手(車)による配達では、運送コストがかかってしまっていました。その為、注文商品の価格によっては売り上げ以上のコストがかかることがありましたが、ドローンでは、人件費を気にする必要がありません。

そら楽は100円の注文から利用することが出来るなど、これまでのロジスティクスにかける費用を一気にそぎ落としてくれるのではないかとの、大きな期待が寄せられています。

ドローンは災害時にも重要な役割を果たしてくれる

自衛隊のヘリ

ドローンビジネスはまだまだ始まったばかりですが、恩恵をうけるのはロジスティクス分野だけではありません。今後はさらに災害救助の面での活躍が期待されています。

2016年4月に熊本地震が発生し、各地では大きな被害を引き起こしました。実は、この時にもドローンは人命救助に大きく活躍をしているのです。

例えば、ドローンでは人が直接確認をしに行くことが難しいような山岳地帯や危険な地域でも小回りがきいた飛行で、被害状況を確認することが出来ました。災害時の場合は、ドローン規制されているような地域でも例外的に飛行が認められるため、被災地の状況を安全に知るために活躍しました。

地上から確認したものと上空から確認したものでは被害状況が違って見えることもあり、正確な情報を知るためにドローンの空港技術が役に立っているのです。

ドローンには非常に精密な機械が搭載されているため、安全に飛行し、正確な情報を伝える能力が備わっています。今後、社会的にもますますドローンへの期待が膨らんでいくでしょう。

ドローンの危険性

危険、禁止

そんな便利なドローンですが、危険性はないのでしょうか。

特に墜落して建物や人体に損傷を与えることや、盗撮などの犯罪に利用される危険性が気になるところです。アメリカでは実際にドローンによる盗撮被害が出ています。この様に、使い方を間違えれば犯罪に利用される可能性があります。

しかし、こうしたデメリット面は、どのようなテクノロジーにも当てはまることでしょう。ドローンに限ったことではありません。犯罪を犯さないため、巻き込まれないためにも、私たち一人ひとりがこうした新しい技術に対する理解を深めておく必要があります。

また、ドローン自体も高価なものがありますので、落とされて盗難に遭う可能性もないわけではありません。さらには、日本ではそれほど気にすることはありませんが、治安が悪い海外の危険な地域では打ち落とされてしまう可能性もゼロではありません。

法律で規制できる部分は限られています。法律は事例が出てから後手後手で決められることも多く、テクノロジーを利用する側のモラルが問われるでしょう。人のプライバシーを侵害するような目的で利用されることがあってはなりません。

これはドローン以外の技術でも同様です。ドローンにはまだまださまざまな可能性があります。技術は人の生活をよりよくするためのものであり、悪用するためのものではないということを改めて認識しておきたい所です。

ドローン関連銘柄

この様に、ドローンは私達の生活をより便利に、より安全にしてくれる可能性が非常に高く、産業界を上げてドローンを有効活用していく方法が検討されています。

将来的には、様々な分野でドローンを活用していく事が想定されていますので、ドローン関連銘柄にも今まで以上に注目が集まるはずでしょう。

菊池製作所【3444】

チャート画像

ドローンの研究開発に関する国内の第一人者である千葉大学自律制御システム研究所の野波健蔵特別教と、自立型ドローンの量産を開始しています。

福島第一原子力発電所の事故に伴う放射線計測などのニーズに対応するためのドローンとして活用されることを期待しており、今後は大型のドローンの開発まで視野に入れている模様です。

総合警備保障【2331】

チャート画像

総合警備保障が提供する警備サービス(ALSOK)にもドローンが活用されています。

構成のカメラとGPS機能を搭載した自立飛行型のドローンを活用し、警備センサー都の組み合わせで警戒領域へ侵入した不審者を早期に発見、追跡することで警備サービスの質をより強力にしたセキュリティーサービスを展開していきます。

また、ドローンを活用することで警備員の安全面を上げる事にも役立っている模様です。

ヤマハ発動機【7272】

チャート画像

農業分野でのドローン活用を推し進めているのがヤマハ発動機です。これまでもヘリを使った農薬散布などはありましたが、ヘリを飛ばすこと自体に高額な費用がかかっており、大規模に展開する農業法人など一部の農家に限られていました。

その為、小型のドローンを開発・販売することで、市街地や山間部の小規模な農家でも効率的な農業経営に役立てることが出来ると判断し、17年にも試作機を日本全国の水田で飛ばしていく計画です。

その他のドローン関連銘柄一覧

  • ドーン【2303】
  • イメージワン【2667】
  • UKCHD【3156】
  • DMP【3652】
  • モルフォ【3653】
  • モバクリ【3669】
  • ブイキューブ【3681】
  • ゼオン【4205】
  • ビーマップ【4316】
  • アイサンテク【4667】
  • 日エンター【4829】
  • 特殊陶【5334】
  • コマツ【6301】
  • 石井工研【6314】
  • 住友精【6355】
  • NEC【6701】
  • 富士通【6702】
  • エプソン【6724】
  • ソニー【6758】
  • SMK【6798】
  • 古野電【6814】
  • 日本マイクロ【6871】
  • アクモス【6888】
  • デンソー【6902】
  • 新日無【6911】
  • 芝浦電子【6957】
  • 村田製【6981】
  • 北電工【6989】
  • IHI【7013】
  • 岡谷鋼機【7485】
  • トプコン【7732】
  • リコー【7752】
  • 凸版【7911】
  • 理経【8226】
  • パスコ【9232】
  • ゼンリン【9474】
  • セコム【9735】

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