次世代の産業にとって必要不可欠な次世代携帯通信網・5G関連銘柄を深掘り特集

本日の日経新聞朝刊のトップ記事で、次世代通信規格である5G通信に関連する報道がありました。

株式市場でも、5G関連銘柄への資金流入が見られ軒並み株価が上昇するなど、個人投資家の注目度の高さが伺えます。

5G通信は一般の携帯電話での利用のみならず、様々な分野での活用が期待されている事からも、本日は5G関連銘柄をピックアップして深掘り解説していこうと思います。

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5Gとは?

通信網


5Gとは、第5世代移動通信システム(5th Generation)の略称となります。

5Gは2017年の仕様決定を目標に、現在細かな仕様を策定している段階にあります。通信速度は理論上10Gbps以上の通信速度が想定されており、通信の遅延などの信頼性の部分で現在の仕様よりも高める工夫が施されています。

インターネット上の通信トラフィック(データ量)は年々倍増しています。2017年2月7日に公開された総務省による『我が国のインターネットにおけるトラヒックの集計結果(2016年11月分)』によると、ブロードバンド契約者の総ダウンロードトラフィックは約8.3Tbps(推定)で前年同月比52.2%増総アップロードトラフィックは約1.5Tbpsで前年同月比39.3%増と、過去最大の伸び率を示しています(※参考)。

動画コンテンツの増加や音楽ストリーミングサービスの利用者増、WEBサイトのリッチ化などが影響しており、携帯電話網を利用したモバイル通信に関してもトラフィック量は増大しています。

※参考:総務省 総合通信基盤局 電気通信事業部 データ通信課

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5Gは様々な次世代の産業にとって、必須のモバイル高速通信網

インターネット上のサービス・アプリケーション


中国でも大手通信キャリアが巨大投資を決定

中国の通信大手3社(中国移動、中国電信、中国聯合網絡通信)も2020年頃に商用サービスがスタートする5G通信に関して、5Gの通信網の整備に3千億元(約5兆円)規模の投資を行うようです。

特に、約8億人の利用者を抱える中国移動通信集団(チャイナモバイル)は、半導体の米クアルコムや米インテル、通信機器大手のノキアなど世界各国の40社以上と5G技術の共同開発を実施するなど、相当力を入れています。

米インテルも5G通信に対応したチップセットを開発

スマートフォン向けのチップセット『Atom』を展開していた米インテルですが、苦戦が続いており2016年に事実上の撤退。しかしながら、5G関連分野へとリソースを集中投下し、5Gのテスト環境で領する5G Mobile Trial Platformをリリースしています。

同業他社の勢いに押されているインテルですが、5G分野では一気に覇権を取り戻そう虎視眈々と動いていますね。

IoT関連製品の普及には5Gが必須

様々な家電製品や物がインターネットを介して繋がるIoTの分野でも、5G通信が非常に大きな役割を果たします。

IoT関連製品が普及してくるとそれだけ通信トラフィックも増加してきます。IoT製品の種類によっては通信データの遅延などが発生してしまうとサービス自体が正常に動作しなくなるものもあるでしょう。

現在のモバイル通信環境の主力は、4Gの一種であるLTE通信。LTE通信網ではIoT関連製品の通信トラフィックの増加量を考えても、データ通信の遅延・信頼性からもIoT関連製品サービスを提供する通信インフラとしては力不足。

以上のように、IoT関連製品の普及には5Gが必須と言っても過言ではありません。

自動運転関連分野でも重要な役割を果たすであろう5G

デンソー<6902>とNTTドコモ<9437>が車両制御システムの共同研究をスタートさせたり、トヨタ自動車<7203>と米エヌビディアが提携したり、自動運転関連銘柄にも5G関連銘柄との共同歩調を取る動きが出てきました。

開発が加速している自動運転関連分野では、様々な自動運転機能を制御するために、数多くのセンサーやカメラなどを通して得られた情報を、遅延やデータの破損無く、瞬時に集め処理を行う必要があります。

高速通信が可能となる5G通信網は、こうした自動運転関連分野にも非常に重要な役割を果たしていくことでしょう。

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5G関連銘柄

総務省は、2020 年の東京オリンピック(パラリンピック)に照準を合わせ、第5世代移動通信システム (5G)のサービスインを実現させようと力を入れています。

こうしたことからも、5G通信関連銘柄はある意味国策関連銘柄としての側面も大きいため、しっかりと関連銘柄を抑えていきましょう。

アルチザネットワークス<6778>

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1銘柄目は通信計測機器の開発を手がけるアルチザネットワークス<6778>を取り上げます。

携帯電話基地局などの通信計測器を主力製品としており、5G携帯電話の計測器では他社を大きくリードしている状況です。

NTTドコモ<9437>の5G検証実験の開始により、テスターの開発が大詰めを迎えています。収益への貢献は18年度後半からが想定されており、今後の業績拡大に大きな期待がかかります。

アンリツ<6754>

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アンリツ<6754>もアルチザネットワークス<6778>同様に通信系計測器の有力企業の1つです。

スマートフォンの製造や、通信基地局関連の計測器が落ち込んでいるものの、海外で高シェアを確保していることからも今後の巻き返しに期待したいところです。

サイバーコム<3852>

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富士ソフト<9749>の子会社で、通信分野のソフトウェア開発を手がけるのがサイバーコム<3852>です。

通信用ソフトのみならず、自動車向けのソフト開発も順調に拡大中。IoT製品の開発も行っており、営業増益が期待されます。

その他の5G関連銘柄

  • 協エクシオ<1951>
  • ネクスジェン<3842>
  • JIGSAW<3914>
  • 構造計画<4748>
  • 日立<6501>
  • NEC<6701>
  • 富士通<6702>
  • ヨコオ<6800>
  • デンソー<6902>
  • 原田工業<6904>
  • アイレックス<6944>
  • トヨタ<7203>
  • PALTEK<7587>
  • 理経<8226>
  • NTT<9432>
  • NTTドコモ<9437>
  • KDDI<9433>
  • ソフトバンク<9984>

短期で狙えるテーマ性を持った割安新興株や、国策関連銘柄を積極的に狙うためには?

株式市場で物色の矛先が向かうテーマ株や、話題となりそうな株を日頃から一生懸命探している個人投資家の方も多くいらっしゃると思います。

そうした、”旬の株”を購入する際に気をつけなければならないポイントは、『断片的な情報だけで絶対にエントリーしない』という1点に尽きます。

インターネット掲示板やTwitterなどでは、様々な個人投資家が自分がトレードしている銘柄の情報を公開しています。ただし、そこで取り上げられた銘柄を何も考えずに買ってしまうと、ほとんどの場合で、大やけどを負ってしまう恐れがあります。

大半の個人投資家さんは、自分の為の備忘録として、またはトレーダー同士の情報交換として自分がトレードしている銘柄を公開している方が多いでしょうが、中には悪意を持って特定の銘柄の情報を公開している人達も存在します。

いわゆる、"煽り"です。

そうしたケースでは、ほとんどの場合において提灯付け』の為に銘柄情報を公開しているということを、決して忘れてはなりません。

こうした情報を鵜呑みにし、その銘柄の分析をせぬまま買いポジションを持ってしまうと高値掴みとなってしまい、みるみるうちに株価は急落。そもそも銘柄の分析を行っていないので、損切りのタイミングすらも逃してしまった…などという状況になってしまっては、大切な投資資金を溝に捨てているようなものです。

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